ＰＯＰ＆マーケティング用語集

「言葉」は時代によって変化するもの、そして、その時代を反映するものと言われます。日進月歩の今日の状況にあっては、最新の技術や施策が次々と生まれ、それに伴って、新しい言葉も増えていきます。特にデジタル化の進むビジネスシーンはもとより、日常の業務あっても、数多くのマーケティング専門用語、カタカナ語、英語略語がふんだんに使われている現状を目にします。ただし、実は正確には分からない、説明できないという言葉も少なくないようです。

そこで、ＰＯＰ広告に関わる人たちから、流通業に携わる多くの人たちが必要とする用語を検索する時に、すぐに役立つ用語集となるよう、ＰＯＰ広告用語を主軸として、関連する基本的な経営用語から、最新のＩＴビジネス用語まで取り上げて構成しました。ぜひ、有効にご活用ください。

使い方

POP＆マーケティング用語集は、下記の5つのカテゴリに分類して意味を表記しています。それぞれのカテゴリーは「あいうえお順」「ABC順」に用語を列挙しています。用語の中の知りたい単語をクリックすると該当する行の見出しに飛ぶので、そこから知りたい用語までスクロールしてください。

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ＰＯＰカテゴリ

マーケティング編

その他

マーケティング編（A～Z）用語

●ＡＩ（エーアイ）　●ＡＲ（エーアール）　　

●ＢｔｏＢ（ビートゥ―ビー）　●ＢｔｏＣ（ビートゥ―シー）　●ＢＯＰＩＳ（ボピス）　　

●ＣＩ（コーポレートアイデンティティ）　●ＣＳ（カスタマーサティスファクション）　●ＣＲＭ（カスタマーリレーションシップマネジメント）　●ＣＸ（カスタマーエクスペリエンス）　

●ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）　　

●ＥＣ（イーシー）　　

●ＩＤ（アイディー／アイデンティフィケーション）　●ＩＴ（インフォメーション　テクノロジー）　●ＩoＴ（アイオーティー）　　

●ＭＤ（マーチャンダイジング）　　

●ＰＢ（プライベートブランド）　●ＰＲ（パブリック・リレーションズ）　　

●ＱＣ（クオリティコントロール）　　

●ＲＯＩ（アールオーアイ）　●ＲＰＡ（ロボティックプロセスオートメーション）　　

●ＳＥＯ（エスイーオー）　　

●ＶＣ（ボランタリーチェーン）　

【A】

ＡＲ（エーアール　Augmented Reality）

一般的には「拡張現実」と訳されている。現実世界のリアルタイム映像に、コンピューターによって情報を付加、または合成して表示するサービス・技術を指している。

ARの技術は、スマホのカメラを用いたアプリケーションでは、ゲームなどエンターテイメント系のほか、家具・インテリア商品の配置イメージを、自宅で確認できるものなどにも利用されている。スマホの例として、自分を撮影して洋服を試着したり、観光地の路地を撮影して案内板を表示させたり、博物館の展示物の解説を、位置情報をもとにアナウンスしたり、手術時の撮影画像に補助情報を表示したりと、さまざまなパターンが登場している。また、業務用途においては、スマートグラス（メガネと同様に目に装着して使用するウェアラブルデバイスの1つ。「ARメガネ」とも呼ばれる）を用いたインフラなどの設備点検支援や、製造現場における技術習得・作業支援などへの応用が進められている。

VR（Virtual Reality：仮想現実）が、実際にはないものや空間を、目の前にあるかのように表現する手段であるのに対し、ARは現実の風景に対してさらに情報を付加できるため、実際の行動や作業を効率化する用途に向いているといわれる。なお、最近では、ARとVRの技術をさらに融合させ、表示される情報や物体を操作できる「MR」（Mixed Reality：複合現実）のサービスも開発が進んでいる。

【B】

ＢｔｏＢ（ビートゥ―ビー　Business to Business）

「企業間取引」を意味し、企業が企業に向けて商品やサービスを提供する取引を指すが、インターネットの普及で変化した企業と消費者とのかかわり方を、端的に表現するために生まれた関連用語の一つである。複数の企業における商取引は長い歴史を持つが、BtoBといった場合には、これらの取引全般を差すのではなく、インターネットを介したものに限定するのが通例である。

BtoBではターゲットが限定されており、また取引先も固定されている場合が多いため、TV広告などのマス向けプロモーションは少ない。新規顧客獲得施策を行う場合は、リスティング広告やテレマーケティングなど、対象企業に直接アプローチできるような集客方法を取るのが一般的である。身近にある例では、“intel”など。必ずPCに搭載されるCPUというコンピューターにとって最も重要な部品における世界トップのメーカーで、どのメーカーのPCを開いてもintelのシールを見られ、これがなければどのメーカーのPCも動かない。PCメーカーの多くはCPUメーカー（＝intel）を使わない手段はなく、intel社はその分野のBtoBビジネスにおいて最も成功している１社と言える。他にも、貨物輸送を担う海運業などもBtoBビジネスであり、日本郵船・商船三井・川崎汽船などは企業間の製品・商品を運ぶ事業が柱となっている。

BtoCビジネスでは、消費者がすぐに活用できるような完成品を取り扱うことになるが、BtoBで取り扱う商品は必ずしも完成品ではない。社内で使用するツールや、商品の製造に使う素材・パーツが多く取り扱われている。BtoBのマーケティングでは、企業の利益を伸ばすうえで役立つ商品であることを伝え、費用対効果の高さなどを合理的にアピールすることが重視されている。

ＢｔｏＣ（ビートゥ―シー　Business to Consumer）

企業が個人に対して商品・サービスを提供する取引を指し、「BtoCビジネス」とも呼んでいる。すなわち、一般消費者に向けてモノを売る商行為がBtoCである。BtoBと比べると一般に馴染みの多い企業が多く、例えば、家電メーカーやアパレル、デパートなどをはじめ、ふだん買い物をするコンビニ・スーパー・百貨店・ドラッグストア、旅行やホテルなど、個人として利用するものはすべてBtoC事業に当たる。消費者の認知度が重要であるBtoCの場合に、大手企業ではマス向けのプロモーションを軸に顧客獲得施策を行う場合が多く、利用する媒体はテレビ、雑誌、新聞などのマスメディアや看板広告など、多くのユーザーにリーチできるものがメインとなっている。

BtoCの場合、BtoBのように企業間での継続的な取引ではないため、個人が商品を購入する時にいかに選んでもらえるかが重要である。例えば「滑らかな食感の『プリン』を食べたい」というニーズを持った消費者に、自社製品を選んでもらうためには、「滑らかな『プリン』といえば◯◯」というイメージを持たせるためのブランディング施策が不可欠である。そのため、多くのBtoC企業は、認知拡大とブランディングのために、マス向けの広告に予算を投下している例は多い。

BtoBと比較すると受注単価が低いことが多く（一部高級車や宝石類等、高単価なものもある）、いかに商品やサービスを「多く」売り上げるのかが重点となる。さらに、BtoCで特に成長著しいのが、Amazonや楽天、ZOZOTOWNのようなEC事業（インターネット通信販売）である。店頭を回って商品を探す手間をなくしたい、買ったものを自宅まで運ぶ手間をなくしたい、といった消費者のニーズを掴み取ったビジネスと言えるが、BtoBと異なり消費者に飽きられてしまったり、流行に左右されたりすることが多く、常にBtoCでは、消費者の感情に訴えかけるマーケティング手法が重視されている。

ＢＯＰＩＳ（ボピス　Buy Online Pick-up In Store）

オンラインで購入した商品を、配送で受け取るのではなく、最寄りの店舗に自ら受け取りに行く形態のこと。送料もかからない上、その場で実物を見て気に入らなければ返品することもでき、米大手百貨店ではこのシステムを導入している例も多い。また通常のオンライン購入では、配送のタイムラグが発生するが、購入したその日に受け取りができる点も利便性が高いポイント。米国のこれまでの顧客体験の満足度調査によれば、BOPISの利便性を感じている顧客が多い。

アメリカから始まった「BOPIS」という概念であるが、今後日本でもこうしたリアル店舗の活用は増えていくことが予想される。日本でも年々EC化率が高まっているものの、同時にその再配達率の高さが社会問題となっているためと言える。こうした問題を解決するために、流通事業者や国土交通省は宅配ロッカーの設置や、コンビニ受け取りの啓蒙などを行っているが、購入者自身に店舗へ取りに行ってもらうことができれば、設備投資をせずとも過剰な配送を減らすことができる。さらに、この仕組みは、ブランドにとっても大きなメリットがある。店舗に来てもらうことで「ついで買い」を促進することができ、直接のコミュニケーションによって、ブランドへのエンゲージメントも高めることができるものである。

【C】

ＣＩ（コーポレートアイデンティティ　Corporate Identity）

企業や団体において、内外から認知されるイメージの統一を図るもので、導入により活性化や発展につながる効果がある。具体的には企業や商品コンセプトの設立、理念体系の確立、ネーミング、シンボルマーク、ロゴタイプ、会社案内、名刺や封筒のデザインなどがあり、最近ではネットワークソリューション（構築）があげられる。

【D】

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション　Digital Transformation）

「DX」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念で、“進化したテクノロジー、デジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いもの、豊かなものへと変革すること”。

Transformationは「変容」という意味で、DXを直訳すると「デジタルによる変容」となる。デジタル技術を用いることで、生活やビジネスが変容していくことをいい、略称は「DT」ではなく「DX」。理由は、「Trans」を「X」と略すことが一般的な、英語圏の表記に準じているためである。DXはデジタルの力によってビジネスモデルなり、製品・サービスなりを質的に変革すること、いわゆるデジタル技術を駆使してＣＸを向上させる試みである。ＣＸとはCustomer Experience（カスタマー　エクスペリエンス）の略語で「顧客体験」の意味を持つ。Webサイトやカスタマーサポート、アフターケア、営業マンなど、顧客が製品・サービスや企業に接する際の体験や価値、メリットを指している。また小売業の具体的な事例としては、オムニチャネル、無人店舗、RaaS（Retail as a Service）等が挙げられる。

経済産業省では、「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」において、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と解釈を示している。さらに、経済産業省は、「2025年の崖」として、2025年だけではなく、それ以降を含めてＤＸを実現できなかった場合に生じると思われる経済損失を示している。企業がグローバルなデジタル競争に敗北し、システムの維持管理費がさらに高騰し、サイバーセキュリティや事故・災害による損失が発生することで、毎年１２兆円にものぼる巨額の損失が発生するとの予測をしている。

しかしながら、DXが及ぼすのは単なる「変革」ではなく、デジタル技術による破壊的な変革を意味する「デジタル・ディスラプション（デジタルによる破壊）」。すなわち、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすものである。既存企業が市場からの退出を余儀なくされる事例が出ているのも事実である。

【E】

ＥＣ（Electric Commerce　イーシー）

Electronicは電子的、Commerceは商取引を指すことから、「電子商取引」を意味し、Eコマース、ECサイトとも読まれている。日本におけるECの歴史は1996年が元年とされ、この時期、パソコンの普及やインターネットの整備によってユーザーが急増し、ショッピングサイトが数多く立ち上がるようになった。同時期にモール型のショッピングサイト「楽天市場」、翌年にはヨドバシカメラ、ノジマ、味の素、小林製薬などがショッピングサイトを開始している。その後、EC市場は急速に拡大し、これは経済産業省が毎年発表している情報に見られるとおりである。

では何故、ECはなぜここまで拡大したのか？その理由として、ショッピングサイトの立ち上げが容易になり、ECであれば日本全国に商圏を広げられるからと言えるが、しかし、より大きな理由としては、消費者がそれを求めているからだと考えられる。インターネットが普及していず、情報源の多くをテレビや新聞などネット以外の媒体としていた時代は、情報は事業者から消費者に対して一方通行であったものが、インターネットの急激な普及によって、消費者は欲しい情報を欲しい時に入手できるようになり、消費者自身が情報を簡単に発信できるようになる。このように、EC市場がここまで発展するのに、技術的躍進があったのは確かであるが、それ以上に、消費者がネット上で生活の一部の遂行することを求めたことに、今日の発展があると言える。

EC市場は今後も拡大を続け、新しい技術の登場によってトレンドが次々に変化していくことが予想され、商機もいっそう増えていくことから、さらに最適なEC戦略が出現することが想定される。

では、ショッピングサイトの種類を見ると、現状では次のようなタイプがある。

パッケージタイプ＝いわゆる、ソフトウェアパッケージを用いて作成したショッピングサイトで、開発会社が提供するソフトウェア製品を購入し、そこからサイトを構築すえるもの。ある程度サイトが作りこまれ、独自のカスタマイズも加えられることから、柔軟性とコストのバランスが取れたタイプで、ブランド色を前面に出せることから、高いブランディング効果を発揮できる。
オープンソースタイプ＝ライセンス費用がかからず、無償で商用利用できるソフトウェアのことで、これを活用してショッピングサイトを構築できる。技術力があれば自由にカスタマイズできる柔軟性と低コストがメリット。ただし、セキュリティ面での安心感は低い。
クラウドタイプ＝パッケージタイプに搭載されている機能をインターネット上で提供し、ソフトウェアを購入せずにショッピングサイトを立ち上げられるサービス。ライセンス費用が定期的に発生するが、マルチテナントを採用しているサービスが多く、比較的低コストに利用できるのがメリット。ただし、ソフトウェアを提供事業者側で管理していることから、カスタマイズ性はかなり低いことがデメリットと言える。
モールタイプ＝楽天市場などのモール型ショッピングサイト。誰でも簡単にサイトを立ち上げられる反面、他店との差別化が図れないため、ブランディング効果は低いと言えるが、その中にあって、独自性を打ち出して成果を高めている例もみられる。

【I】

ＩＤ（アイディー／アイデンティフィケーションＩdentification）

識別や身分証明のことをいうが、パスポートや企業のIDカードは身分証明書（Identity Document　アイデンティティ　ドキュメント）のことである。

ＩＴ（インフォメーション　テクノロジー Information Technology）、ＩＣＴ（インフォメーション＆コミュニケーションテクノロジー Information And Communication Technology）

ITは、情報技術のこと。PCやインターネットなどのネットワークに関する技術のことを指し、ICTは、情報通信技術（あるいは情報技術の使い方）をいうが、国際的にはどちらもITCと認識されている。SNSなどでの情報の共有や情報の検索、インターネット通販、フリーWi-Fi、タブレット端末の利用など、ITCは広がっている。

ＩoＴ（アイオーティー Internet Ｏf Things）

従来インターネットに接続されていなかった様々なモノ（例えば、センサー機器や駆動装置、住宅・建物、車、家電製品、電子機器など）が、ネットワークを通じてサーバーやクラウドサービスに接続され、相互に情報交換をする仕組みをいう。従前、インターネットは、PC同士を接続するためのものであり、主にパソコンやサーバー等のIT関連機器が接続されていたが、現在ではスマートフォンやタブレット端末にも接続されている。テレビやデジタルカメラ、デジタルレコーダーやスマートスピーカーなど、デジタル家電をインターネットに接続する流れは増加している。スマート家電といわれる電化製品や見守りカメラなどにもIOTの技術が見られる。デジタル化された映像、音楽、音声、写真、文字情報や様々なデータがインターネットを介して伝達されるシーンが今後ますます増えて行くであろう。

【M】

ＭＤ（マーチャンダイジング Merchandising）

商品をお客様に適正に届けるためのお店の戦略であり、商品政策、商品化計画という。目的は、商品力の向上と価格における強い競争力にあり、マーケティング戦略における重要な過程のひとつと考えられている。

メーカーでは、製品計画、製品開発、製品管理のことをいい、小売店や問屋では、商品の取り揃えや仕入れ活動のことを指す。消費者動向・商品動向・競合他社動向を把握し、適品・適時・適量・適所・適価で揃え、かつ商品の視認性を図る手段（陳列場所や売り場づくりツールの展開など）を促進することが必要である。

ちなみに、マーチャンダイジングには、小売り店舗が商品陳列を工夫して、販売効率を上げる「インストアマーチャンダイジング」や商品意図や販売意図に基づいて関連ある商品をカテゴライズやグルーピングして陳列する手法で、相乗効果による売り上げ増を図る販売活動を「クロスマーチャンダイジング」、視覚表現を中心とした多様な演出で、お客様の購買を喚起するディスプレイによるマーケティング手法の「ビジュアルマーチャンダイジング」などがある。

【P】

ＰＢ（プライベートブランド Private Brand）

日本語では「自主企画商品」と訳される。小売店や流通業者、卸売業者など、本来自分たちでは商品を企画、生産しない業態の企業が企画をして、独自のブランド（商標）で販売する商品である。具体的には、流通業者の主導権のもとで製造業者などと連携して開発し、生産される独自ブランドの商品を低価格で販売することになる。製造するメーカーが、製品や商品に対してつけたブランド名のことを指す「NB（ナショナルブランド）（National Brand）」の対義語である。

ＰＲ（パブリック・リレーションズ Public Relations）

企業・団体が消費者や公衆との間に、好ましい関係をつくり出し、信頼と理解を得ることを目的とした活動。情報を発信する広報活動だけでなく、外からの情報を受信する公聴活動も含む。

PRと広報は、同一の概念だと捉えられやすいが、広く報せることはより良い関係性を築くための一つの活動であり、そのような意味では広報はパブリック・リレーションズの一部と言える。

【Q】

ＱＣ（クオリティコントロール Quality Control）

製造業において、製品の品質を一定水準に保つこと、品質管理のことをいう。製造現場からスタートしたQC活動は、今日では、営業・企画・開発・総務・経理などの非製造部門をも含めた全社的なQC運動として定着し、これをTQC運動と呼んでいる。TQC(Total Quality Controlトータルクオリティコントロール＝総合的品質管理)とはQCの実施を生産に関わる特定の部門に限定せず、全社的にしたものである。

QC活動の目的は、大きく4つにまとめられ、①品質第一の製品生産、②顧客満足度（CS）と従業員満足度（ES）の向上、③品質維持のための生産工程管理や改善、④納期・コストなどの問題解決の改善方法などである。

【R】

ＲＯＩ（アールオーアイ Return On Investment）

投資利益率のことで、広告の費用対効果を表す指標の一つで、「広告によってどのくらいの利益を生み出せたか」を示す指標を指す。ツールの多様化やフロー（一定期間内に流動する金・商品などの量）の複雑化などにより、マーケティングの効果は年々わかりにくくなっている。そこで注目を集めたのが、投資から利益や効果が出ているかどうかを客観的に検証して事業の費用対効果をはかるROIである。

ROIは、次の式で求めることができる。

・ROI＝「利益金額÷投資金額×100（％）」

利益金額（売上総利益：粗利）＝売上―売上原価―投資額（コスト・経費等）

・マーケティングROI＝利益金額÷マーケティング投資金額×100（％）

利益金額＝（売上－売上原価－販管費）－マーケティング投資額」

ROIを活用することで、実際にかけた投資に対してどれくらいの効果があるのかだけでなく、業務改善のきっかけにもなり、また規模の異なる事業の比較をもすることが可能になる。

ＲＰＡ（ロボティックプロセスオートメーション Robotic Process Automation）

RPAとは「ロボットによる業務自動化」のことで、パソコンで行っている事務作業を自動化できるソフトウェアロボット技術のことである。すなわち、パソコン上で人が日常的に行っているマウス操作や、キーボード入力などの事務作業を、一定のルールに基づいて自動的に実行させるためのツールで、それを高速で正確に実行することができる。その結果、既存の事務的業務を効率化させ、生産性を向上させることが可能になってくる。

RPAが日本企業でも必要とされているその背景には、日本の労働生産性の低下や働き方改革がある。特に2021年4月からは同一労働同一賃金に関する法律が施行されていて、これらの要素を関連づけていくと、RPAの必要性が見えてくる。加えて、働き方改革の影響で、企業はさらなる業務効率化を求められている。働き方改革では、長時間労働の是正や正規・非正規の格差解消などが義務付けられたが、労働時間が限られ、さらに賃金や待遇の格差がなくなるとなれば、企業はいかに効率よく利益を上げるかを考える必要がある。こうしたさまざまな要素からRPAツールを活用した定型業務の自動化に期待が強まっている。ただし、RPAのような新しい技術は、大企業特有のものというイメージがあるが、必要とされる背景から見れば、中小企業にこそ必要不可欠な技術だということが言える。

ＲＰＡの特徴としては以下のような特色がある。まず簡単に作成できること。RPAなどデジタル関係のツールは、専門的な知識が必要と思われるが、しかし、昨今のRPAはプログラミングの知識がなくても直感的な操作でロボットを作成できる仕組みとなっている。

次に、対応範囲が広いこと。RPAが行える業務の幅が広く、例えば、データ入力から問い合わせメール、情報収集などまでさまざまな業務に対応してくれる。「面倒だ」「人的ミスが多い」「手離れしたら嬉しい」と感じている大量の単純作業、定型作業を自動化することで、現場の負担を軽減出来る。負担の大きい手間のかかる業務からの解放で、業務に対する心理的な負担が軽減される。また、業務のムラを解消してくれる。月末や月初めなど特定時期に集中する業務や、月ごとによってかかる時間が異なるバラツキのある業務をＲＰＡで自動化することで、業務のムラを解消することが出来る。業務のムラをなくすことで残業時間を減らすことができ、働き方改革にもつながってくる。

さらに、稼働時間に制限がないこと。稼働すれば24時間365日休むことなく作業を続け、これは人間にはできないことであり、しかも、RPAは人間よりも業務実行がスピーディである。稼働時間に制限がないRPAは人手不足、事業コストの削減などにも影響し、こうした結果から、総合的に考えて、RPAは企業に大きな生産性向上と利益をもたらすことになると言える。

【S】

ＳＥＯ（エスイーオー Search Engine Optimization）

「検索エンジン最適化」と訳される。「セオ」とも読まれる。インターネット上の検索エンジンで、特定のキーワードを検索した結果リストにおいて、ホームページが表示される順位を上げるように、ウェブサイトの構成や内容を調整すること、また、その手法を言う。例えばGoogleなどの検索エンジンが理解しやすいように、自社（自分）のWebサイトを最適化することを「SEO」または「SEO対策」と言う。検索エンジンの検索結果は、公平性を重視した独自のプログラムによって導き出される。この検索プログラムの特徴や情報収集の方法を分析すると、適切なキーワードをタイトルやページ説明に加えたり、他の多くのウェブサイトで紹介されることで、検索結果の上位に表示されやすくすることができるとされる。

つまりSEOとは、検索エンジンを使ったマーケティング戦略のひとつで、特定の検索ワード、すなわち問合せの回答として「このページこそが最適だ」と、検索エンジンから評価してもらうための施策である。上位表示を目指すサイトオーナーに求められるのは、「ユーザーが何を求めて検索しているのか」という意図や目的を考え、それを満たすページを作成することである。

【V】

ＶＣ（ボランタリーチェーン　Voluntary Chain）

ボランタリーは「自発的な」という意味であり、独立小売店が同じ目的を持った店舗同士で組織化し、チェーンオペレーションを展開していくことをいう。個人経営をおこなうよりも多くのメリットを得ることができるとされている。そして、各加盟店同士が互いに出資しあって本部を形成し、運営、事業拡大をしている。その利点は、例えば、商品仕入れにしても、1店舗ごとで行うと商品単価を安く仕入れることは難しいが、ボランタリーチェーンとして共同仕入れをすることによって大口の取引ができるようになり、商品の仕入れ単価が抑えられる。またPOSシステムなどで在庫管理や情報の共有などから、売上データ分析や消費者のニーズをも知ることができ、店舗に反映することができる、などのメリットが生まれる。

こうした小売店主宰の他に、組織形態として、卸会社主催のボランタリーチェーンもある。小売店主宰が水平的統合と言われるのに対して、卸会社主宰は垂直的統合と言われ、POSシステムを導入し、商品情報や販売戦略が卸業者からリテールサポートとして提供される。そのどちらの組織も、ボランタリーチェーンは本部の指導によるチェーンオペレーションが共通点である。